毎日新聞はやはり本質を理解できていないと思った。

医薬経済社にこのような記事が出ているとのこと。すでに医療系ブログのいくつかで話題になっています。
以下、引用。
毎日新聞　日薬連・評議員に医療報道への「理解」求める文書

毎日新聞社が自社の医療報道に理解を求める朝比奈豊社長名の文書を、日本製薬団体連合会の評議員に配布した。複数の関係者によると、数年前の医療報道で一部医師から強い批判の声があがり、現場MRへの忠告、あるいはネットへの書き込み、電子メールの送付などで、同社への広告出稿をけん制する動きが活発化。製薬企業のほとんどが出稿を停止し、いまだ半数以上、停止状態が続いているという。
文書によると同社は06年8月、奈良県で意識不明になった妊婦を転送する病院が見つからず、大阪府内の病院で死亡した事故を、産科救急の不備、周産期医療の現状と課題などを交えて報じたところ、一部医師の間で「毎日新聞の報道が医療を崩壊させた」との批判が起きた。
複数の関係者によるとこれを皮切りに、同社に広告出稿する製薬企業にも、批判の矛先が向くようになり、 10社程度あった製薬企業の毎日新聞への広告のほとんどが出稿を停止。いまも数社を除いて出稿停止が続いている。 背景には、現場MRに対する直接の忠告、2チャンネルなどネットの書き込み、電子メールの送付などで、 広告出稿をけん制する動きがあったという。
毎日新聞社は今回の文書で、「医療態勢が崩壊していた現実を報道したのであって、報道が崩壊させたわけではない」と 説明する一方、「医療報道をさらに充実させ、毎日新聞の医療に向けた姿勢をより鮮明にするよう心掛けてきた」と強調。
奈良県の医療事故報道に対する批判を「謙虚に受け止め、医療報道を深化」させた結果、「低医療費政策」と「医師数抑制策」の問題点を強く訴える報道で、成果を出したと訴えている。
文書配布は日薬連の木村政之理事長に毎日新聞社の役員らが要請、木村理事長が竹中登一会長に相談したうえ、 認められた。「広告出稿の障害をできるだけ取り除きたいという思いがある」(毎日新聞関係者)という。

以上

彼らには「反省」という言葉は全くないようです。判決で医師には責任が無かったことが示されましたが、それについてはほとんどスルーするような報道を行い、「恥を知れ！！」といった記事を書き散らしていたにもかかわらず、上のような自分たちはすばらしい報道をしていると言い切るその厚顔無恥さは、どんなときでも無遠慮に診察室に乗り込んできて（他の患者さんの迷惑というものをまったく考えず）「話を聞かせろ」とやってきた１０数年前の毎日の記者を思い出させます。
　MRさんに直接言う、電子メールの送付などは、「マスコミ」さんが批判してきた匿名による物でなく、正々堂々とした抗議のはず。「広告」は売り上げを伸ばすために行われる物ですから、その「広告」のせいで売り上げが落ちるのであれば広告を取りやめるのが企業としては正しい道でしょう。自分たちの行ったこと（例の「変態」騒動も含め）をまともに反省もせずに自分たちを正当化しようとするこの根性にさらなる「抗議活動」が激化するかもしれません。